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ケンタクアイ編集部
大東建託グループのニュースメディア「KENTAKU Eyes（ケンタク アイ）」の編集部。暮らしを豊かにする知識やアイデア、最新技術、大東建託で働く人々の想い・取り組みの裏側まで、さまざまな情報をお届けします。
2021年10月に策定された「第6次エネルギー基本計画」において、「2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」とともに、「2030年において新築戸建て住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」とする政策目標が設定※されるなど、脱炭素化社会の実現における住宅の役割はますます重要になっています。そんな中、大東建託は、低炭素社会の実現に貢献するため、2024年末にZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）賃貸住宅の累計契約戸数で10万戸を突破しました。
※ZEH･LCCM住宅の推進に向けた取組（国土交通省）
年間のエネルギー量を“ゼロ”に近づける「ZEH（ゼッチ）住宅」
「ZEH（ゼッチ）住宅」とは、「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略で、住まいの断熱性・省エネ性能を上げつつ、太陽光発電などでエネルギーを創ることにより、建物で消費する年間の一次消費エネルギー量の収支をプラスマイナスゼロにする住宅のこと。大東建託は、2017年11月に国内初となるZEH賃貸住宅を特注で完成させて以降、ZEH賃貸住宅の普及を進めています。2021年11月からは木造賃貸住宅商品から順次、ZEHを標準化した住宅商品ラインナップを充実した結果、2024年末の完成戸数は54,102戸となり、2025年度中には供給戸数で10万戸に到達する見込みです。
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機能性や快適性が高いZEH賃貸住宅は、競合物件との差別化となり、オーナー様の賃貸経営の安定にも繋がります。大東建託は、今後もZEH賃貸住宅の提供を通じて低炭素社会の実現に貢献するため、ZEHを標準とした賃貸事業提案や商品規格化、新商品開発を進め、2030年のZEH賃貸住宅の累計契約戸数40万戸を目指します。
