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ケンタクアイ編集部
大東建託グループのニュースメディア「KENTAKU Eyes（ケンタク アイ）」の編集部。暮らしを豊かにする知識やアイデア、最新技術、大東建託で働く人々の想い・取り組みの裏側まで、さまざまな情報をお届けします。
大東建託の“やばい” 制度や取り組みを紹介する、「大東建託のやばい◯◯」シリーズ。今回は「がん治療を支える制度」についてご紹介します。
100万円支給&最大24カ月休める！ がん治療を支える仕組みとは
病気を抱えながら働くことは、誰にとっても容易なことではありません。特に日本人にとって身近な病気で治療が長期化することもある「がん」と診断されたとき、治療と仕事の両立、そして将来への不安に直面する人は多くいます。そうした中、大東建託は従業員が少しでも安心して治療や仕事に取り組めるよう、サポートする仕組みを整えています。
一つは、経済的に支える仕組み。従業員のがん診断時に一律100万円が支給されます。また、再発や転移での入院治療に対して、診断から2年経過後であれば、再度100万円を支給。従業員の金銭的な不安を軽減し、治療に専念できるよう環境を整えています。この制度は福利厚生の一環として、会社が保険料を支払って保険に加入しているため、従業員の負担は一切ありません。
もう一つは、治療と仕事の両立を支える仕組み。がん治療のために入院・通院時に使用できる特別休暇として、「がん休暇」が年間7日分付与されます。1時間単位でも取得できるのもうれしいポイントです。
加えて、勤続3年以上の方が治療のために休職する場合は最大24か月間の取得が可能。これは18.7か月かかると言われるがんの平均治療期間をカバーするためです。また、従来の勤続年数の要件を10年以上から3年以上に緩和したことで、より多くの人が、治療の最中に休職期間満了となり離職ということがないよう、制度設計がされています。
日本人の2人に1人ががんを経験すると言われる今、こうした制度があることで、従業員も安心して働き続けることができるはず。さまざまな角度から働きやすい環境づくりに挑む、大東建託の取り組みに今後も注目です。
