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ZEH賃貸住宅の累計契約戸数15万戸を突破

2026.04.27
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ZEH賃貸住宅の累計契約戸数15万戸を突破

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ケンタクアイ編集部

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大東建託グループのニュースメディア「KENTAKU Eyes(ケンタク アイ)」の編集部。暮らしを豊かにする知識やアイデア、最新技術、大東建託で働く人々の想い・取り組みの裏側まで、さまざまな情報をお届けします。

大東建託株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員 CEO:竹内啓)は、2025年度末現在で、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)賃貸住宅の累計契約戸数で15万戸を突破しました。

大東建託は2017年に国内初となるZEH賃貸住宅を竣工して以来、環境配慮型住宅の普及を一貫して牽引してきました。2021年11月には主力の木造賃貸住宅商品をZEH標準仕様に切り替え、2025年3月には都市部に多い鉄筋コンクリート(RC)造においてもZEHオリエンテッドを標準化した商品を発売しました。これにより、木造、鉄骨(S)造、鉄筋コンクリート(RC)造の主要3構造すべてにおいてZEH仕様での商品提供体制を確立しました。

賃貸住宅のスタンダードを更新し環境性能の進化を加速するため、2026年5月には、現行のZEH基準を上回る断熱・省エネ・創エネ性能を備えたGX(グリーントランスフォーメーション)対応商品の発売を予定しています。

※本記事の内容は、掲載時点の情報です。記載されている会社名、サービス名、役職・肩書などは、現在と異なる場合があります。

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