ゴルフや釣り、登山、トランポリンも!? 大東建託の「社内運動サークル」がやばい【大東建託のやばい◯◯】

約47団体、600人以上の社員が参加！ 大東建託の社内運動サークル制度とは？

皆さんは、働く中で自分と違う部署や年代の人とのコミュニケーションに悩んだことはありませんか？ 部署が違うと仕事で関わる機会が少なく、日常的にコミュニケーションをとるのが難しいですよね。また世代が異なる先輩や後輩とは、何を話せばいいのか分からず、会話が続かないと感じる場面も少なくありません。

そこで大東建託では、「社内運動サークル制度」を設けています。「所属・役職を越えた社内コミュニケーションの促進」「運動に取り組む風土づくり」「運動習慣の定着」を目的としており、運動系サークルの立ち上げと参加を支援しています。サークル活動に年３回以上参加すると、補助金が支給される制度も設けられているので、運営面での金銭的負担も軽減されます。

フットサルサークルのメンバー。活動を通じてさまざまなバックグラウンドを持つ社員が交流

また、立ち上げの条件として「1サークルには2つ以上の部署が参加すること」と定められているのも特徴のひとつ。部署や年代、さらには国籍の垣根を越えたコミュニケーションが生まれやすいのは、社内運動サークルならではのメリットです。実際に参加した社員は、他部署の人から「◯◯さん、テニスをやっているんですね」と声をかけられることもあり、仕事以外の場面で交流の輪が広がっているそうです。

トランポリン（パルクール）といったユニークなサークルも

26年1月現在、サークル数は約47団体、参加社員数は600人以上※にのぼり、年々その種類や規模は拡大中。フットサルやバドミントン、ゴルフといった定番スポーツから、ダンスやボーリング、さらには釣りや登山といったアクティビティ系まで、幅広い運動サークルが活動しています。

社内運動サークル一覧（2026年1月時点）

大東建託では社内運動サークルを通して多様性ある交流が生まれ、仕事上での円滑なコミュニケーションにもつながっています。今後も社内運動サークルをはじめとした取り組みを通じて、働きやすく健康な職場環境づくりを促進し、健康経営を実践していきます。

大東建託が目指す「健康経営」

大東建託では、「働く人々の健康」を最重要課題と位置づけ、代表取締役 社長執行役員 CEOを最高責任者として健康経営を推進しています。定期健康診断の徹底に加え、運動・禁煙・食事指導などの施策や、研修や相談窓口の設置によるメンタルヘルス対策にも取り組んできました。さらに、全支店に推進担当者を配置し、不調の早期対応や、フレックスタイム制度・リモートワークを活用した働きやすい環境づくりを進めています。

健康経営に関する記事一覧